世の中の不思議

多くのSNSでは、会員からの招待状がなければ会員登録できないという制度になっています。
実際には、公開されているのは実名でないケースもありますが、プロフィールなどからある程度わかりますから、会員は安心して利用することができます。

アメリカの「FriendStar」が世界最初のSNSとされていて2003年の3月に開設されました。
日本では、2004年の2月に「GREE(グリー)」、3月に「mixi(ミクシィ)」がスタートし、多くのユーザを獲得しています。

SNSの会員になると、個人で日記を書いたり、お気に入りの本などを紹介したりするページを持つことができます。
また、同じ趣味の人たちが集まって話をするコミュニティに参加することもできます。

インターネットの普及により、電子掲示板やブログといった新しいコミュニケーションメディアが登場してきました。

これらにより見知らぬ多くの人と話ができる機会が提供される一方、インターネットの特徴である匿名性を悪用した誹謗・中傷やなりすましなどによるトラブルもあります。

そこで、匿名性を排除し、「友だちの友だちはみな友だちだ」という考えから、人のつながりを重視したコミュニティサービスが提供されるようになりました。

これが、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(Social Networking Service:SNS)です。

Webページを作成する際、高齢者や子ども、視聴覚障害者など、あらゆる人たちの利用しやすさを考慮して作ることを、Webページのユニバーサルデザインといいます。

一人ひとりの利用しやすさ(ユーザビリティ)を考えるとともに、より多くの人たちが利用できるように配慮すること(Webアクセシビリティの向上)が大切です。

たとえば、全盲の人の中には、モニタ画面に表示された文字やウィンドウのメニューを人工音声で読み上げるソフトウェアを使ってパソコンを利用している人がいます。

そのような人のために、見ることのできない画像の説明をALT属性で入れたり、ソフトウェアで読み上げられることを考えて文章を配置したりしておくことがWebページのユニバーサルデザインです。

弱視者や色覚障害者のために、Webページの配色や、背景色と文字の色のコントラストに配慮することも重要です。

その他にも、聴覚障害者の重要なコミュニケーション手段として、電子メールなどの文字通信が可能な携帯電話やPHSが注目されています。

また、街角や地下街の案内板から情報を得られない視覚障害者に対して、それらの情報を音声で案内するシステムが考案されています。

数メートル程度しか届かない微弱な電波を使って音声で現在位置と道順を案内し、視覚障害者はそれをラジオで受信します。
視覚障害者が持つ杖に埋め込まれた発信機を感知して、音声で案内するものもあります。

同様のシステムで、車椅子を利用している身体障害者に車椅子で通行可能な道順を案内するものもあります。

情報化社会において、障害者や高齢者が自分で情報を受信し、利用し、発信することはとても重要です。
しかし、それを妨げるバリアはまだ多く残っており、それらを取り除くことを情報バリアフリーといいます。

情報バリアフリーは、障害者や高齢者の仕事やコミュニケーションの機会を増やし、生活の質的向上に役立ちます。

身体障害者のための情報バリアフリーとして、コンピュータを利用するための各種のポインティングデバイスが開発されています。

たとえば、足で操作するフットマウス、首の動きで操作するネックマウス、呼吸によって操作する呼気スイッチなどが開発されています。

障害者が利用することに配慮されていない生活環境がまだ多くあります。
これらは障害者が自力で生活することを妨げるバリア(障害)となります。
このバリアを取り除くことをバリアフリーといいます。

たとえば、歩道の段差をなくし、階段の横にスロープを作ったりエレベータを設置したりすることが、バリアフリーです。

最近では、初めから障害者、健常者の区別なく、すべての人にとって利用しやすい生活環境や生活用品を設計しようとする考え方が広まっています。

この考え方をユニバーサルデザインといいます。

情報技術の積極的な活用として、病院内の診療情報の電子化、断層撮影システム(CTスキャン)、ネットワークやテレビ電話などを利用して、離れている病院どうしでよりよいサービスを提供することができる遠隔医療(telemedicine)の充実が期待されています。

そのために患者のデータを動画によって伝送できるブロードバンド通信環境の整備、それらにともなう個人情報保護やセキュリティの問題などの対策を含めた社会基盤の整備が今後の課題として考えられます。

電子カルテ化･･･
これにより、診療情報の伝達経路の短縮、時間や空間の制約のない医療スタッフへの迅速かつ正確な情報の提供、連携先医療機関とのより効率的なチーム医療、省スペース化と省力化による医療コストの削減、患者へのサービスの向上、地域医療連携や医療事故要因の排除などに寄与することができると考えられています。

また、総務省では、病院等における医師からの薬の処方の指示が、ネットワークを通じて薬品保管室に届くとともに、患者の氏名、投薬の種類や量などを一括管理できる医療データベースとして構築され、そのデータベースにアクセスすることで、患者の取り違えや投薬の量、投薬の種類をチェックできるようなネットワーク構想が進められています。

e-Japan戦略IIの"医療"の施策の中で、電子カルテを含めた保健医療分野の情報化が謳われ、その第一段階として、「2003年までに全病院の2割以上にオーダリングシステムの導入をめざす」ことが目標として掲げられました。

オーダリングシステムとは、医療現場における一部の業務を電子化するシステムで、具体的にはこれまで医師が紙に書いていたオーダ(検査内容や処方箋)をコンピュータに入力することにより、関連部門の業務とも連動させて、それ以降の診療から医事会計に関わる処理・業務を迅速化させ、病院業務の省力化とサービス提供の向上をめざすものです。

その他、これまで紙カルテに記録してきた医師の診断結果などに加え、看護記録や連携先医療機関からの紹介状など、患者の診療に必要な情報を電子的に統合管理、記録する電子カルテ化が求められています。

社会の高齢化が進展していく中で、保健、医療、福祉の充実に多くの関心が集まっています。
しかし、診断や治療などの医療情報は、従来からの紙のカルテやフィルムによる保管が一般的であり、医療機関どうしでのネットワークの構築や診療情報の交換がほとんど行われていません。

このため患者が医療機関を変えて診断や治療を受ける場合は、再検査が避けられず総医療費や患者の負担を増加させています。

そこで、このような問題を解決するために、医療情報の電子化が進められています。
医療情報を電子化することによって、複数の医療機関や薬局が患者に関する医療情報を共有して、より高い医療サービスを提供できるようになります。